Q&A
応募全般について
誰でも応募できますか?
広告主、媒体社、広告会社、制作会社、本協会委嘱消費者モニターの方が応募できます。
 
応募作品は事務局へ直接持参してもよいのですか?
はい。事務局の受付時間内(平日9:30〜17:30)でしたら、直接、応募作品を持参していただいて結構です。
 
請求書が必要なのですが?
「テレビ広告」「ラジオ広告」には応募料<テレビ広告は1作品7,350円(税込)、ラジオ広告は
1作品3,150円(税込)がかかります。応募された方へ請求書をお送りします。
 
応募作品は台紙に貼るのですか?
台紙に貼る必要はありません。広告部分を切り取って、応募用紙をクリップ等でそれぞれ
留めてください。
 
シリーズ作品の応募でも応募用紙は1作品ごとに添付する必要がありますか?
シリーズ作品の場合は、応募用紙は1枚にまとめてください。その場合、応募用紙に作品点数を明記してください。
 
シリーズ作品で、応募対象期間外にまたがってしまう場合はどのようにしたらよいですか?
応募期間内に掲載された作品だけで応募してください。
 
入賞の連絡はいつ頃、誰に来るのですか?
本審査終了後の9月上旬に、入賞作品の応募者と広告主の方に通 知されます。
 
応募料の支払期日までに振込みが間に合いません。どうしたらよいですか?
事務局までご相談ください。
 
応募作品を返却して欲しいのですが?
応募作品は返却しません。
 
テレビ・ラジオ広告部門について
1回しか放送していないCMでもよいですか?
はい。日本国内で放送されていれば審査対象となります。放送回数は問いません。
 
衛星放送(BS・CS)だけで放送したCMでも応募できますか?
はい。日本国内で放送されたCMであれば審査対象となります。
 
FM放送や短波放送だけで放送したCMでも応募できますか?
はい。日本国内で放送されたCMであれば審査対象となります。
 
全国で放送したCMの場合、応募用紙に全局記載しなければならないのですか?
代表的な局だけの記載で構いません。
 
インターバル(黒み、無音)は5秒以上でもよいですか?
5秒にしてください。
 
カラーバーを入れる必要がありますか?
必要ありません。
 
クレジットを入れる必要がありますか?
必要ありません。
 
指定の映像フォーマットや音声フォーマットはありますか?
テレビCMの場合は、DVD−RディスクにVideoモード(必ずファイナライズ処理をしてください)にて収録してください。またラジオCMの場合は、CD−Rディスクに音声を圧縮せずに
収録してください。
 
1枚のディスクに複数のCMを入れてもよいですか?
はい。作品と作品の間に5秒間のインターバル(黒み、無音)を入れていただければ、
構いません。
 
ベーカムテープでの応募でもよいですか?
ベーカムテープでの応募は受付しておりません。テレビCMの応募は、DVD−Rディスク
のみとなります。
 
シリーズでの応募の場合、審査料は1本分でよいのですか?
1シリーズとしての応募でも、本数分の審査料がかかります。
 
何本応募してもよいのですか?
はい。特に制限はありません。
 
新聞広告・雑誌広告部門について
同じ広告を複数紙・誌に出稿している場合は、1紙・誌のみ応募すればよいのですか?
はい。代表的なもの1紙・誌のみの応募で結構です。
 
実際の広告掲載紙が無いのですが、ゲラ(校正紙)での応募でもよいのですか?
実際の広告掲載紙での応募のみ受付しています。
 
Webサイト部門について
バナー広告は対象外なのでしょうか?
はい。Webサイトのみが対象となります。Webサイトの全体、もしくは一部のみのどちらでも
応募できます。
 
携帯サイトは対象外なのでしょうか?
はい。Webサイトのみが対象となります。Webサイトの全体、もしくは一部
のみのどちらでも応募できます。
 
すでにキャンペーン等が終了していて、Webサイトに無い場合はどうしたらよいでしょうか?
何らかの方法により、インターネット上で見られる環境にしてから応募してください。
 
Webサイトはいつまで見られるようにしたらよいでしょうか?
2011年11月18日に開催する表彰会・展示会まで、インターネット上で見られる環境にしてください。
   
その他
ベストパートナー賞が新設されたのはなぜですか?また、どのような作品に贈られるのですか?
素晴らしいパートナーなくしては優れた広告作品は作れないことから、新聞広告、雑誌広告、
テレビ広告の経済産業大臣賞の受賞作品を制作した広告会社ならびに制作会社を、
アドバタイザーのベストパートナーとして表彰します。
 
地域広告賞の対象が変わったのですか?
地域に根ざした広告活動を応援し、地方発の秀逸な広告にスポットを当てるため、これまでの
新聞広告に加えて、テレビ広告、ラジオ広告も対象となりました。